副業を始めたい。
だけど、副業禁止のうちの会社にバレてしまうのではないか？
副業okの会社でも、副業がバレていいことはありません。
この記事では、
「副業を始めたいけど、会社にバレるのではないか？」
「会社にバレずに副業をするにはどうしたらよいのか？」
「会社で副業が禁止の場合、どうしたらよいのか？」
と思ってる方に向けて限りなく会社にバレないように副業する方法をまとめています。
41234027 – girl regretting something
副収入は欲しいけど、会社にはバレたくない
もし毎月本業の収入とは別に5万、10万と臨時収入があれば嬉しいですよね？
旅行に行けるかもしれないし、新しいパソコンを手に入れることができるかもしれない。
いつものファミレスじゃなく、家族ホテルでディナーを食べに行けるかもしれない。
副業に興味のある人の多くは、少しでも今の生活をグレードアップしたいと思う気持ちが原動力になっているはずです。
しかし、万が一副業がバレてしまったら、今の職を失うかもしれない。
また、解雇にならないまでも、バレてしまっては
今後、会社で肩身の狭い思いをすることになるかもしれません。
実際に副業が会社にバレた場合
私の知っている人は、
副業で稼ぎすぎてしまい、会社の人事部に
「副業を辞めて会社に残るか、会社を辞めるか」
と究極の二者択一を突きつけられたそうです。
サラリーマンを辞めさせられる可能性があるなんて、
なんだか怖いですよね。
でも大丈夫です。
副業を限りなくバレなくすることができます。
誰かにバレないか？
サラリーマンが副業を考えるとき、まず頭に思い浮かべるのは
「誰かにバレないか？」ということです。
もちろん、副業をOKにしている会社も存在します。
しかし、まだまだ大半の会社が従業員の副業を禁止しています。
会社からすると、毎月の固定給を支払い続けることで個々の生活の保障をしているわけです。
会社にいる社員には本業に最大限の力を発揮してほしい、
渡している給料以上の仕事をしてほしい、
社外のトラブルやスキャンダルで株価などへの影響が心配などの理由で副業を禁止しているようです。
思うように給料が上がらないのも事実
けれども、会社に勤めてもう何年も経つのに、
新人の頃と比べて給料が雀の涙程度しか増えていないだとか、
ボーナスがもらえないだとか、将来の不安を感じている人もいるでしょう。
実は、私のサラリーマン時代は年収300万円台でした。
営業マンだったので移動も多く、朝8時から終電まで休む間もなく働いていました。
こんな状況で、当時は
「年収400万円台になるためには、あと10年勤めようか」
「家族手当を貰うために10人子供を作ろうか」←おい（笑）
などと、冗談抜きで考えていたものです。
しかし、少しずつ始めた副業のお陰で、
給料とは別に月に10万、20万と収入が増え
10人の子供を作らなくても済みました（笑）
では、どうやって私はバレずに副業をやったのか？
私の経験から（また、専門的な税理士さんの話をもとに）
会社にバレずに安心して副業をするポイントをお伝えします。
アフィリエイト、輸入ビジネス、ネットショップ・・・ネットを使った副業がバレる３つの理由
コンビニアルバイトや警備員などの副業であれば
「知り合いにバッタリ出会ってしまった」というのが最大の理由でしょう。
対して、
「インターネットを使った副業なら安心」と思うかもしれませんが、
実際、バレることがあるのです。
それは、おもにこの３つが原因です。
- たまたまネットで検索して個人情報のプロフィールに行きついてしまう。
- 信頼できると思った友達にこっそり話したつもりだったがバレてしまった。
- 年末調整で納める住民税が高く、会社から指摘を受けてバレてしまう。
では、どうすればいいのでしょうか。
１つずつ見ていきましょう。
インターネット上の個人情報を検索ヒットしちゃった場合
インターネットを利用したビジネスをする。
ということは、何かサービスや商品の販売（もしくは仲介）をすることになります。
もし、あなた自身が販売者の場合だと、
まずは
「ネットで検索してすぐに自分の名前が検索されたらどうしよう」
と思うでしょう。
副業の場合は、販売するお客様だけに情報が開示され、
関係のない人（特に会社関係の人）には、
出来る限り情報が届かないよう工夫する必要があります。
あなた自身がネットショップを運営したり、せどりや情報販売をする場合、
商品の販売者となる場合、「特定商取引法に基づく表記」の記載が義務付けされています。
これにより、販売者の住所や連絡先、サイトの運営者名などを記さなければなりません。
よく、
「特定商取引法の表記には、ビジネスネーム（仮名）でもOKですか」
と訊かれることもありますが、ビジネスネームはNGです。
当然と言えば当然ですが、ビジネスネームは変えようとすればいつでも変更可能です。
極端な話、今日は「山田さん」でも、明日には「鈴木さん」に偽装できるのです。
その名前は、そもそも有って無いようなものですよね？
この特定商取引の欄には、必ず戸籍で認められた本名を名乗る必要があります。
絶対バレたくない！という人にとっては、ハードルが高い部分でもあります。
この「名前はどうするの？」問題を極力回避するためには、
- インターネット上に掲載する自分の名前や住所、連絡先等をテキスト入力するのではなくJPG等の「画像」にして貼り付ける。（検索にヒットしません）
- 家族や信頼できる知人の名前を借りて、運営する。
などの方法があります。
私も、副業時代はこれらの「裏ワザ」を講じていました。
あまり大きな声でお伝えできませんが、知られたくない個人情報を「画像」にしておくと、
実はYahoo！やGoogleなどの検索エンジンにはヒットしません。
相当な売上があるサイト(＝人の目に触れやすいサイト)でない限り、
知り合いや会社の人にバレてしまう可能性は、格段に低くなります。
あとは、
- 表向きの管理責任者として、当たり障りのない家族や知人の名前を貸してもらう
というのもありでしょう。
要は、名前だけ貸してもらうのです。
とはいえ、相手にも多少の不安はあるでしょうから、
ここで「月々５０００円を、名前代として支払うから」という交渉でもすれば、
貸してくれる可能性も高くなります（笑）
そして、日々の運営やお客様の対応はあなたがやっていくのです。
そうすれば表向きには自分の名前は一切出さなくて運営できます。
また電話番号は「050」ナンバーなど安価で契約できるサービス等もありますし、
事業用の住所だけを貸してくれるバーチャルオフィスなどもあります。
このようなサービスを利用することで、あなたの個人情報をうかつに垂れ流すことを防げます。
女性の方でも、自宅の住所や連絡先を開示せずに気軽に副業をスタートできるはずです。
バレる理由ナンバーワン！？友達や会社の同僚からバレちゃうケース
稼いでいないときは、他人に話をするネタもありません。
けれど、少しずつでも売上が上がってくると、
思わず誰かにポロっと自慢したくなるのが人というもの。
身内など、「何があってもあなたの味方」という関係が揺るがない人であればさほど問題は無いでしょう。
しかし、うっかり友人や会社の同僚に話をしてしまうと、
この「うっかり」が足を引っ張る原因になりかねません。
もし副業でじゃんじゃん稼いでいることが知られてしまうと、妬みの対象になりかねません。
仮に、あなたが会社でミスをして、同僚にフォローをしてもらう羽目になったとしたら
「副業なんかしているから、お前はゆるいんだ」と責められるかもしれません。
また、飲み会にでも参加しようものなら「お前、稼いでいるんだから少しはおごれよ」と、
財布をアテにされるかもしれません。
さらに、「ちょっと、１万円貸してくれない？」などと言われたものなら、面倒くさいことこの上なしでしょう。
赤の他人はあなたが副業をやろうが稼いでいようが、関係ありません。
しかし、距離が近しい人ほど要注意です。
近しい同僚や友人の存在がビジネスの足を引っ張ることもあり得るのです。
ちなみに、私は副業をやっていることを家族以外の人間に一切話をしませんでした。
そもそも友人や同僚に喋ってしまうのは自己満足でしかなく、誰かが手伝ってくれるわけでもありません。
喋ったところでヘタなリスクしかないと割り切って、いつかは脱サラ！を目標に、一人で黙々と副業生活を続けていました。
年末調整で会社にバレる？！確定申告で会社から呼び出されるケース
副業で収入が増えてしまうと、心配なのが
住民税が増額されることにより、年末調整時に会社にバレてしまうことです。
これはどういうことかというと、例えば同じ会社にほぼ同じ収入の独身男性がいたとして、
一人だけ住民税が高いことが判ると、当然会社はその人を怪しむことになります。
（収入にかかる税率は所得額が多いほどより課税率が高くなります）
他には、副業で経費を使った場合
その年の本業＋副業の所得 ＜ 本来の本業の所得
となります。
このように所得のバランスが変わると、会社から天引きする住民税が変動してしまい会社にバレやすくなります。
正社員は特別徴収
また、正社員で会社に勤める場合は、
会社に「雇用される」という立場になり、納税は「特別徴収」となります。
簡単にいうと、あなたに給料を支払ってくれる事業者が、
あなたから徴収すべき税金を天引きという形で代わって預かり税金を支払うことを指します。
（具体例：正社員の場合、所得から税金が引かれた額が振り込まれますよね）
自営業や事業主は普通徴収
対して、副業でインターネットビジネスを行う場合、
確定申告時に「普通徴収」として、直接あなたが金融機関等を介し納税することができます。
（但し、都道府県や地方自治体により普通徴収を認めていない場合もあります。）
副業の確定申告については普通徴収として、
会社から天引きされる住民税の額は変動しないようにすることで、
かなりの確立で会社にバレにくくはなります。
まだまだあるよ、会社に副業がバレる特別徴収税額通知書
しかし、これで100％会社にバレないかというと、残念ながらそうではありません。
管轄の都道府県から、あなたの会社に納税すべき金額が記載されている
特別徴収税額通知書というものが送られてきます。
その際、地方自治体によってはこの通知書のなかに
主たる給与（本業）以外の収入がある人
に対し、「その他の所得」の欄にチェックが入っている場合があります。
つまりは本業以外に、不動産や株式投資、雑所得等ので収入があるか？ということです。
インターネットビジネスの場合、この通知書の雑所得の欄にチェックが入ります。
万が一、この雑所得の欄にチェックが入っていることを会社に問い詰められた場合、
あなた自身が冷静に対応できるよう正当な言い訳を考えておく必要があります。
例えば、
「家族が持っていたコレクターアイテムをオークションで販売したら、
意外にも高額になってしまったので、念のため自分で確定申告をした」など、
営利目的ではなくたまたま趣味で利益が出てしまった、というようなことを伝えれば、
本業に支障がないと判断してくれるはずです。
これらのリスクを回避し、限りなく安心・安全な環境で副業に取り組んでいきましょう。
まとめ
会社に副業がバレるといろいろと面倒なので
バレないために、
自分の個人情報が出にくくしたり、口外しないようにしたり、納税の時に気をつけましょう。
